9月10日（木）・11日（金）、本学で、経済学部経済学科中原裕美子教授が主導して進める研究プロジェクト「新興国多国籍企業理論構築と国際分業構造変化分析のための国際共同研究」の国際カンファレンスを開催しました。
本研究は、日本政府の競争的研究資金である科研費「国際共同研究強化（B）」の採択を受けています。同制度は国際共同研究を支援するもので、経済学・経営学分野では毎年5～10件程度しか採択されない狭き門です。本カンファレンスは、2022年10月から4年にわたる国際共同研究の集大成として行われました。
当日は、これまで共同研究をしてきた海外の研究者3名を招聘。
Ravi Ramamurti氏（アメリカ、Northeastern University、大学卓越教授）
Andrei Panibratov氏（フランス、Léonard de Vinci Pôle University、教授）
Agnieszka McCaleb氏（オランダ、Vrije University Amsterdam、講師）
3名は国際的に活躍する研究者で、特にRamamurti氏は、新興国多国籍企業に関する理論的研究をリードしてきたことで知られる世界的に著名な研究者の一人です。2019年に京都での国際カンファレンスで中原教授と知り合ったことがきっかけで国際共同研究が始まり、今回、ボストンより来学。
出席メンバーは、2日間にわたり「新興国の多国籍企業の成長が世界の国際分業をどのように変えているか」をテーマに、中国、インド、台湾、ロシア、ポーランドの各国の多国籍企業に関する熱い議論を交わしました。
中原教授は「この4年間、ボストン、パリ、アムステルダムの海外共同研究者を訪問し、続けてきた共同研究の集大成として、メンバーが一堂に会して、このような議論の場を持てたことをうれしく思います」と話し、今後は海外の出版社からの英文共著出版に向けて、さらに議論を深めていく予定とのことです。
【経済学部／産学共創・研究推進本部】
